エンジニアはなぜ不足している？日本の現状や対策・求人市場の動向など徹底解説

エンジニアはなぜ不足している？日本の現状や対策・求人市場の動向など徹底解説

エンジニアが不足している今、「派遣エンジニア」を活用して、即戦力を確保する企業も増えつつあります。

企業側は、「派遣エンジニア」を活用することで、柔軟にエンジニアの採用・配置が可能になります。

また、エンジニアを目指したい人にとっても、大手企業や複数の現場を経験することで、未経験からスキルアップ・キャリアアップを目指せるなどのメリットがあります。

本記事では、エンジニア不足の現状や求人市場の動向をお伝えした上で、「派遣エンジニア」の働き方などについて解説していきます。

エンジニアが不足している理由

日本でエンジニアが不足している代表的な要因として、「2030年問題」と「2025年の崖」が挙げられます。

それぞれ、詳しく見ていきましょう。

2030年問題

経済産業省は、2019年に発表した調査のなかで2030年におけるIT人材不足が最大79万人に登るとしました。

同調査内ではどれくらいエンジニアが不足するのか、低位シナリオ・中位シナリオ・高位シナリオの3つが示されています。

それぞれのシナリオにおけるエンジニアの不足人数は、約16万人・45万人・79万人となっています。これがいわゆる「2030年問題」であり、現在、政府や各企業でIT人材を確保するための施策が進められています。

2025年の崖

2025年の崖は、経済産業省がDXレポートで使用したことで広まった概念です。

企業には、変化する業務に合わせた過剰なカスタマイズなどにより、ブラックボックス化した古いシステムが多くあります。

これらの古いシステムが担当者の退職や引継ぎ不足などによりメンテナンス不全を起こし、障害を引き起こすことによる損失の最大が、2025から2030年までに最大12兆円に上るというものです。

この問題を防ぐためには、新たなデジタル技術を導入して技術的な負債を解消することが必要である、と経済産業省のDXレポートでは指摘しています。

【職種別】エンジニア不足の動向

前述で紹介した「2030年問題」と「2025年の崖」を踏まえて、ここでは次の職種別に、エンジニア不足による動向を説明していきます。

• 機械系、電気系エンジニア
• IT系エンジニア

機械系、電気系エンジニア

まずは、機械系、電気系エンジニアの動向を見ていきましょう。

最近では、「IoT」と呼ばれるモノのインターネット化が進んでいることに伴い、組み込みエンジニアは独自の知識や経験が求められています。結果的に、組み込みエンジニアは恒常的に不足している状況となっているのです。

また、小規模～大規模の発電設備の数は増える一方ですが、電気主任技術者については外部委託従事者の約半数以上が60代以上であり、高齢化が進んでいます。

経済産業省の調査によると、機械工学系エンジニアは5年後、もっとも技術者が不足する分野だとされています。

理由は、他社の採用数が増えている（競争の激化）ことや、該当の分野で学んでいる学生が少ないことなどが考えられています。

IT系エンジニア

IT分野においては、前述の「2030年問題」に追い打ちをかけるように、技術の加速度的な進歩によって、最新技術に対応できるITエンジニアがより一層不足しています。

これにより、企業におけるIT部門のニーズは高まっており、今後もその傾向が続くと見込まれています。

さらに、知識経験や技術水準が高く、優秀な人材はフリーランスなどで独立していくケースもあります。

以上のような背景から、企業におけるIT人材の確保がとくに困難になっているのです。

エンジニア不足が企業に与える影響

エンジニア不足が企業に与える影響にはどのようなものがあるのでしょうか。

• 納期遅延
• 競争力の低下
• 採用コストの増加

詳しく見ていきましょう。

納期遅延

エンジニアの不足により開発作業が遅れてしまい、プロダクトの納期が延びてしまうなどの事態が予想されます。

開発が遅れてしまう結果、残業が常態化するなど、従業員のワークスタイルへの影響も懸念されます。

競争力の低下

エンジニアが不足することで、新しい技術への対応が遅れ、企業そのものの成長に影響が出てしまうことも想定されます。

市場における競争力が低下してしまう場合も考えられるため、エンジニア不足は重要な経営課題です。

採用コストの増加

エンジニアの不足は、現場環境の悪化を招き、結果として人材の定着率に影響をきたす可能性があります。

即戦力となる人材は、他の企業と激しい競争が発生するため、より高い給与を提示するなどの対策が必要になり、結果的に採用にかかるコストが高まります。

各主体におけるエンジニア不足対策

エンジニアの人材不足に対して、各主体はどのように受け止めているのでしょうか。

自治体、国、各企業が取り組んでいる対策について、詳しく見ていきましょう。

自治体の対策

自治体の代表的な対策として、東京都の取り組みを紹介します。

東京都では「デジタル人材確保・育成基本方針」を策定し、「デジタルサービスを支える「ひと」を確保・育成するとともに、最大限の能力を発揮できるようにすることが重要」であると明記しています。

また、デジタル人材を「ICT職」「高度専門人材」「リスキリング人材」と定義し人材の確保・育成に向けた取り組みを行っていくとしています。

国の対策

政府はエンジニア不足を受け、義務教育にSTEM教育（科学、技術、工学、数学の頭文字を取ったもの）を取り入れはじめました。代表的なものは、小学校と中学校におけるプログラミングの必修化です。

プログラミングの教育の必修化は、小学校では2020年度、中学校では2021年度に開始されました。

また、高度外国人人材についても受け入れを促進しています。高度外国人人材の就労先の業種は、コンピュータ関連が27.4％、製造業が23.4％となっています。

各企業の対策

企業は、これまでよりも柔軟な採用方法を取り入れることで、人材不足を解消しようとしています。

エンジニア派遣を活用すれば、素早く必要なポジションに必要な人材を配置できることから、企業は紹介会社や人材派遣会社と連携した採用活動も行っています。

エンジニア求人市場の動向

大手自動車メーカーなどをはじめとして、製造業の業績は堅調です。このことから、機械・電気電子系エンジニアの求人も増えることが見込まれています。

2023年3月の政府調査によると、産業別一般新規求人状況において、情報通信業の新規求人は対前年同月比で1.3％となり微増でした。ITエンジニアについても、研修制度などの受け入れ体制が整っている企業では、未経験エンジニアも含めた採用が引き続き行われるでしょう。

また前述のとおり、エンジニア派遣を活用している企業も多くあります。

これらの背景から、未経験者でもエンジニアを目指しやすい環境が整ってきている傾向にあります。

「エンジニア派遣」なら未経験でも挑戦しやすい！

これまで解説したように、機械系やIT系などの分野を問わず、日本におけるエンジニアは不足しています。

エンジニアの人材不足を解消するために、企業はさまざまな取り組みを行っていますが、対策のひとつとして、「派遣エンジニアの活用」があります。

では、エンジニア側から見ると、派遣として働くことにどのようなメリットがあるのでしょうか。

ひとつは、研修や状況のヒアリングなど、派遣元からの手厚いサポートがあるため、未経験でもエンジニアに挑戦しやすい環境があることです。

また、直接雇用の正社員と比べて、さまざまな企業で経験を積むことができるので、徐々にスキルアップを目指していけます。

エンジニア派遣のなかでも「常用型派遣」がおすすめ

エンジニア派遣のなかには、派遣会社と有期雇用（※）の契約を結ぶ「登録型派遣」と、基本的に無期雇用で契約を結ぶ「常用型派遣（正社員型派遣）」があります。

常用型派遣の場合、待機期間中も給与がもらえるため、雇用が安定している点は大きなメリットです。

また、派遣元からe-ラーニングや研修などのサポートを受けられ、なかには資格取得を奨励している企業もあります。

基本的には、直接雇用の正社員と同様に定年まで働けるので、長期的なキャリアパスを形成しやすいことも大きなポイントです。

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